本県と中国、韓国の観光や情報技術（ＩＴ）分野での連携を探る「日中韓国際シンポジウム２００５」が十一日、佐世保市の県立大であった。

　同大国際文化経済研究所が本県基幹産業の観光などの国際間連携を提言しようと開催。約二百人が参加した。

　観光シンポでは日中韓の観光関係者、専門家ら六人が討論。張西龍・中国国家観光局（東京）首席代表は、経済発展する中国では国外への旅行者数、国外からの観光客数ともに今後も急速に伸びるとの見通しを示し、「日本、中国、韓国間は距離が近く、交通も発達し、生活レベルでも大差ない。互いにマーケットになれる環境にあり、連携は十分可能だ。日本のコスト高などの問題を解消していきたい」と述べた。

　卞相禄・韓国恵泉大教授は「三カ国の観光資源の共通点、相違点を生かし、多様な観光コースを開発すべき」、ハウステンボスの竹内大介会長は「中国の観光客が九州旅行の後、さらに韓国に行くケースもある」と多様な連携の必要性を強調した。

　ＩＴシンポでは日中韓の専門家、企業社長ら五人が論議し「協力と競争関係を築くのは可能」「人的交流と理解が必要で、言葉の障害を超える手だてが必要」などの課題が指摘された。